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退職金のROI(投資対効果)を高める方法

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退職金のROI(投資対効果)を高める方法

4月に入って新入社員を迎えた企業も多いかと思いますが、最近は転職のハードルが下がり、若手社員の定着(リテンション)が大きな人事課題の1つとなっています。離職の理由は様々ですが、会社のことをよく知らないまま一時的な状況にとらわれて将来に対する不安や焦りから辞めてしまうというのは避けたいところです。

今回は、退職金を含む処遇について社員に積極的に開示していくことの必要性や、その方法について解説していきます。




著者 : 向井洋平 (むかい ようへい)

向井洋平

クミタテル株式会社 代表取締役社長

1978年生まれ。京都大学理学部卒業後、大手生命保険会社を経て2004 年にIICパートナーズ入社。2020年7月、クミタテル株式会社設立とともに代表取締役に就任。大企業から中小企業まで、業種を問わず退職金制度や高年齢者雇用に関する数多くのコンサルティングを手掛ける。日本アクチュアリー会正会員・年金数理人、日本証券アナリスト協会検定会員、1級DCプランナー、2級FP技能士。「人事実務」「人事マネジメント」「エルダー」「企業年金」「金融ジャーナル」「東洋経済」等で執筆。著書として『確定拠出年金の基本と金融機関の対応』(経済法令研究会)ほか。

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