会社を強くするための離職防止術 〜退職者のホンネ理解から始まる改善プロセス~
開催にあたって
コロナ禍からの経済活動の再開によって人手不足が再び顕在化し、2023年2月の全国の有効求人倍率は1.34倍に達しました。
求職者の売り手市場は続き働き手の確保が人事の最優先の課題となっている一方で、せっかく育てた優秀な社員が退職していってしまうという声も聞こえてきます。
採用が報われ働き手を確保できたとしても、その後退職されてしまっては、欠員の補充に留まるだけで事業計画の達成はままなりません。
この悪循環から脱却する為に、各社とも働き方改革や処遇の改善、福利厚生を拡充させるなど様々な施策を検討しています。
しかしこうした施策は採用の好条件ではあるものの、離職抑制の効果は必ずしも期待できず、むしろ待遇を上げることで、本来は会社に留まるべきではない社員が残ってしまうといったケースも想像できるだけに簡単には踏み切れません。
こうした企業の検討で共通して足りていないのが、社員が退職する「本当の理由」です。
経営者は社員がホンネで話してくれると思いがちですが、社員は円満退職を望む為ネガティブな理由を伝えずに辞める傾向があります。
離職抑制策は、社員が退職する「ホンネ」を把握することから始める必要があります。
そこで今回は、「社員のホンネの理解から改善策の立案まで」をテーマに、世の中の離職率の実態や離職を抑えるための施策の必要性等を整理し、社員のホンネを聞き出すエグジットインタビュー(退職者面談)について紹介します。
また、注目の集まる人的資本経営の観点より「良い離職」と「悪い離職」をテーマとしたトークセッションも企画しております。
本セミナーに参加することで、社員の定着率を高める上で必要な知識と理解を深め、エグジットインタビューの有効性や具体的な活用方法を学ぶことができます。
経営者及び人事の皆様のご参加を心よりお待ちしております。
ウェビナー情報詳細
- 日時 : 2023年6月15日(木)14:00~15:30(視聴開始13:55)
- 会場 : ウェブセミナー(Zoomウェビナー)
- URL : 受講に必要なURLはお申込時にZoomよりメールにてご案内します。
- 対象 : 経営者・人事・研修・制度企画のご担当者様
- お断り: 同業の方、個人でコンサルを営む方等のお申込み・ご参加はお断りしております。
- 参加費: 無料
- 開催者: 本ウェビナーはクミタテル株式会社、株式会社フォロアスが共同で開催します。
セミナープログラム
会社を強くするための離職防止術 〜退職者のホンネ理解から始まる改善プロセス~
- 第1部:リテンション・マネジメントの全体像
講師:クミタテル株式会社 向井洋平
日本企業における離職率の実態や人口構成を踏まえ、重要性が増しているリテンション・マネジメント(社員を定着させるための取り組み)の全体像について解説します。
そのうえで、リテンション・マネジメントの起点となる、真の離職理由を理解することの重要性と課題を整理します。 - 第2部:ホンネの理解から改善策の立案まで
講師:株式会社フォロアス 川口優孝
第三者によるエグジットインタビュー(退職者面談)が求められている背景や実施までの手順、外部インタビューによる効果について、実際に企業が抱えている困りごとやニーズをもとに解説します。また、エグジットインタビューを実施する上で重要なポイントや、インタビューの結果から改善策を立案・実行するまでの一連の流れについて、事例を交えながらご紹介します。 - 第3部:トークセッション「『良い離職』と『悪い離職』」
離職率は単に全体の数値が下がればよいというものではありません。的確な施策を立案するためには、定着を促すべき社員層や対処すべき離職理由を明確にすることが不可欠となりますが、それらを見極めるための考え方や手順について、人的資本経営の観点も交えて対談を通じて明らかにしていきます。 - 第4部:質疑応答
皆様からのご質問に講師がお答えします。
講師紹介
向井 洋平
(クミタテル株式会社 代表取締役社長 年金数理人・AFP)
2020年7月、クミタテル株式会社設立とともに代表取締役に就任。大企業から中小企業まで、業種を問わず高齢者雇用や退職金制度に関する数多くのコンサルティングを手掛ける。日本アクチュアリー会正会員・年金数理人、日本証券アナリスト協会検定会員、1級DCプランナー、AFP。
「人事実務」「人事マネジメント」「エルダー」「企業年金」「金融ジャーナル」「東洋経済」等で執筆。著書として『確定拠出年金の基本と金融機関の対応』(経済法令研究会)ほか。
川口 優孝
(株式会社フォロアス 社長室 室長)
チョコレートメーカーを経て、2018年フォロアス入社。2019年9月、自社プロダクト『エグジットインタビュー いっと』を立ち上げ。
退職者面談の専門家として、離職理由やメカニズムの追究を行う。