離職防止ツールを導入する前に確認しておきたい3つのポイント

フォロー体制はできているか

離職防止ツールが社内の支持を得て継続的に利用され、効果を発揮していくためには、フォロー体制をしっかりと構築しておく必要があります。

離職防止ツールには、パルスサーベイにより離職の予兆を検知し、改善アクションを提示してくれるものもあります。しかし、それを実行するのは人です。離職防止ツールが発信するアラートや提案に対して、誰が、どのようなタイミングで具体的なアクションを起こすのかを決めて準備しておくことが必要です。

上司任せにしてしまうのは非常に危険です。何の教育や支援もない状態で離職の予兆を知らされても戸惑ってしまい、適切な対応が取れずにかえって状況を悪化させる可能性もあります。研修を受けるなどして一定のスキルを持った担当者を人事部門に置き、本人と上司の双方に対してフォローを行うなどの工夫が必要でしょう。

また、離職防止ツールの利用状況や対応状況を定期的に確認し、効果検証を行うことも重要です。これによって「誰にとってどんなことが離職の要因となるのか」が明らかになれば、事後的な対応ではなく離職の要因そのものを取り除くような対策につなげられる可能性もあります。

逆に、離職防止ツールを導入したもののフォロー体制がおざなりで効果が出ない、あるいは効果があるのかどうかもはっきりしないような状況が続けば、ツールに対する期待感、ひいては人事部門や人事施策に対する信頼感も失うことになりかねないでしょう。

＊　＊　＊

今回は、近年数多く開発されている離職防止ツールの注意点について解説しました。離職防止ツールは決して万能ではありませんが、使い方によっては大きな効果も期待できます。各種サーベイによって得られたデータと実際の離職データやほかの様々なデータを掛け合わせることで、これまで見えていなかった離職の要因が浮かび上がってくるかもしれません。また、離職率の先行指標となるようなスコアを特定できれば、どうしても効果測定に時間がかかってしまう離職防止策のPDCAサイクルを短縮化することにもつながります。

クミタテルでは、各種データに基づいて離職の傾向や要因を分析し、思い込みや仮説ではなく実態に基づいた的確な対策の策定を支援する「リテンション・プラス」を提供しています。離職防止策にお悩みの企業様はぜひ一度ご相談ください。